地図昨年７月の西日本豪雨で５１人が死亡した岡山県倉敷市真備町地区に隣接し、大きな浸水被害を受けながら、犠牲者がゼロだった地区がある。明暗を分けたのは、東日本大震災後に始めた自主防災の活動だった。
真備町地区の東隣にある総社市下原（しもばら）地区。１級河川の高梁川に支流の新本（しんぽん）川と豪雨で決壊した小田川が合流する地点に近く、１１０世帯約３５０人が暮らしていた。過去にたびたび水害に遭い、１８９３（明治２６）年の大洪水では３２人が死亡したという。
今回の豪雨では１０１世帯が床上浸水。浸水の深さは最大２メートル以上に達した。さらに地区内のアルミ工場で爆発事故が起き、約１０棟が火災被害に遭った。
下原・砂古（さこ）自主防災組織ができたのは、２０１２年。前年の東日本大震災がきっかけだ。
高台の神社など３カ所を避難場所にし、避難経路も決めた。各世帯の連絡先や人数、支援が必要な要配慮者の数を記した台帳を独自に作成。地区内には七つの班があり、班の住民が班内にいる要配慮者の避難を助けることにした。
毎年の避難訓練では、台帳を元に作った安否確認表を使用。要配慮者役の住民を車いすで避難させたり、夜間に実施したりして実践的な訓練を重ねてきた。自主防で副本部長を務める川田一馬さん（７０）は「顔を知らない人から避難を呼びかけられても住民は動かない。地域や行政とつながりをつくることが重要だ」と話す。
昨年７月６日の豪雨時には、川の水位の上昇を受け、自主防が自宅２階への垂直避難の呼びかけを決め、午後１０時すぎに役員が拡声機を付けた軽トラックで地区を回った。午後１１時半ごろにアルミ工場が爆発すると、市職員から市中心部に避難するよう電話があり、班長が全世帯を訪ねて安否確認。自家用車で逃げられない人は市の公用車で運んだ。
要配慮者は３０人いたが、７日午前２時半ごろには大半の住民が避難を完了。自宅２階で寝ていて、呼びかけに気づかないなど避難が遅れていた４世帯も、約２時間後には避難を終えた。地区はその後、ほとんどが水没したが、犠牲者はゼロだった。川田さんは「必ず洪水が起こると考えて避難訓練を続け、危機意識を高めていたことも役立った」と振り返った。
京都大学防災研究所の矢守克也教授（防災心理学）は、情報を実際の避難行動につなげる「避難スイッチ」の重要性を指摘する。「この地区では、川の水位を見ながら避難情報などもインターネットで収集していた。自分たちの『避難スイッチ』を工夫し、タイミングを自ら決めていたことがよかった」と話した。(朝日新聞記事）
